各仮想マシン毎へのインストールが不要なエージェントレス方式を採用し、仮想アプライアンスにてアンチウイルスやネットワーク攻撃対策を実現します。新版の「Kaspersky Security for Virtualization 3.0 Agentless Service Pack1」は、VMware vSphere 6.0に対応し、新たなコンポーネントの採用によりvSphereの負荷を大幅に軽減しました。
~ VMware vSphere 6.0に対応し、新たなコンポーネントの採用によりvSphereの負荷を大幅に軽減 ~
情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:川合林太郎)は、仮想化環境向けセキュリティ製品の新版「Kaspersky Security for Virtualization 3.0 Agentless Service Pack1」を本日より提供開始します。データセンターやクラウドサービスベンダーなど仮想化環境を利用している法人を対象とし、パートナー企業経由で販売します。販売価格は、最小構成の1CPUあたり160,000円(税別)です。
Kaspersky Security for Virtualization Agentlessは、仮想マシンごとのインストールが不要なエージェントレス方式を採用しており、仮想アプライアンスにてアンチウイルスやネットワーク攻撃対策を実現します。従来のウイルス対策製品を各仮想マシンに導入した場合は、アップデートストーム / スキャンストーム※1 が発生しやすくなり、パフォーマンスに大きな影響が出ることがあります。Kaspersky Security for Virtualization Agentlessは、仮想化マシンを効率よく保護し、システム負荷を軽減して仮想マシンの集約率向上を可能にします。
今回発表する新版の「Kaspersky Security for Virtualization 3.0 Agentless Service Pack1」では、新たにVMware vSphere Serverの負荷軽減の仕組みを採用するとともに、各仮想マシンのセキュリティ情報をさらに可視化する運用管理機能を強化しており、大規模運用の場合において、より大きな効果を発揮します。また、VMware vSphere 6.0 に対応しています。
■「Kaspersky Security for Virtualization 3.0 Agentless Service Pack1」の主な拡張機能
- VMware vSphere 6.0対応
- Kaspersky Security for Virtualizationのセキュア仮想マシンとVMware vCenter Serverの通信負荷を軽減する、新開発のVirtual Infrastructure Integration Server (VIIS) ※2コンポーネントの採用により、VMware vCenter Serverへの通信負荷を代替し、大規模環境においてもvSphereのパフォーマンス低下を抑制します。
- マイクロソフトが推奨するスキャン除外対象の設定情報を規定値としたほか、除外設定のワイルドカード指定、設定情報のインポート / エクポート機能により、導入先の環境に合わせたポリシーの設定が容易に行えます。
- 管理ツールの Kaspersky Security Center※3に、仮想マシンの電源オフと一時休止の状態表示およびスキャンしたオブジェクトの数、定義データベースの詳細情報が表示できるようになりました。単一コンソールで仮想マシンも管理できるため、運用管理業務の生産が向上します。
※1 アップデートストーム / スキャンストーム:複数の仮想マシン上で同時にスキャンやウイルス情報のアップデートが発生すること。その結果、システム負荷が高まり、パフォーマンスに大きな影響を及ぼすことがあります。
※2 Virtual Infrastructure Integration Server (VIIS):VMware vCenter Server とファイルアンチウイルスコンポーネントを搭載した仮想マシン間のインタラクションをサポートする機能を提供します。
※3 Kaspersky Security Center:マルチプラットフォーム(PC、サーバー、モバイル、および仮想化環境)のセキュリティを一元管理するためのツール。
■参考情報
製品の詳細 http://www.kaspersky.co.jp/business-security/virtualization/agentless
製品のサポート http://support.kaspersky.co.jp/ksv3nola
- 記載されている製品名などは、各社の商標または登録商標です。