株式会社 Kaspersky Labs Japan は、東日本大震災に伴い、「地震」や「津波」、「原発」等をキーワードとしたスパムメールが出回っていることを確認しています。
情報セキュリティソリューションを提供する株式会社 Kaspersky Labs Japan (東京都千代田区、代表取締役社長 川合林太郎、以下、カスペルスキー)は、東日本大震災に伴い、「地震」や「津波」、「原発」等をキーワードとしたスパムメールが出回っていることを確認しています。
メール本文には悪意あるサイトへ誘導するリンクが含まれており、このリンクをクリックすると Web ブラウザが起動し、リンクに対応するページを開きます。
ページのコンテンツには、悪意ある Java スクリプトと共に “JRE”や “Adobe Reader”, “Help Center”等の脆弱性を悪用するコードが含まれており、このページを Web ブラウザで開くだけでユーザの意図とは関係無くこれらのコードが実行され、結果としてマルウェアに感染するという仕組みです。
ここで感染するマルウェアとしては、トロイの木馬や偽アンチウィルスが多く確認されており、時間や環境によって常に変化しています。
今後もこのようなスパムメールやマルウェアは増えてくることが予想されます。また、感染手法も今回紹介したものだけで無く、様々なタイプが確認されており、日本語のものも既に出回っている状況です。出所不明のメールや怪しいドメインを含むリンクには十分注意し、少しでも怪しいと感じたら決して開かないように心がけてください。
震災関連スパムについて、より詳しくお知りになりたい方は、下記のブログをご覧ください。
震災関連スパムがもたらすマルウェア
http://www.viruslistjp.com/analysis/?pubid=204792125
震災関連スパム(II)
http://www.viruslistjp.com/analysis/?pubid=204792126
震災関連スパムがもたらすマルウェア - パート 3
http://www.viruslistjp.com/analysis/?pubid=204792127
日本の震災関連マルウェア再び
http://www.viruslistjp.com/analysis/?pubid=204792128
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Kaspersky Lab はウイルス、スパイウェア、クライムウェア、ハッカーによる攻撃、フィッシング詐欺、スパムといった IT 上の脅威に対抗して、世界で最も迅速かつ高品質な保護を提供しています。また、個人および法人のお客様を対象とした各種製品において、業界最高の検知率と最短の対応時間を実現しています。 Kaspersky Lab の技術は業界を代表する IT セキュリティソリューションに、広く世界中で採用されています。詳細については
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