バレンタインデーの今日、Kaspersky Labのエキスパートからインターネット上でロマンスを探す危険性についてお伝えします。
本リリースは、2013 年 2 月 14 日にロシア モスクワにて発表されたニュースリリースの抄訳です。
バレンタインデーの今日、Kaspersky Labのエキスパートからインターネット上でロマンスを探す危険性についてお伝えします。詐欺師や結婚詐欺師を始めとした大勢の謎の人物が、パートナーを見つけたいという人間本来の欲求を操ろうとしています。バーチャルの「ハニートラップ」はインターネット上ではもはや珍しいことではありません。ひとときの情熱に惑わされたために、身ぐるみはがされたり、マシンに嫌なものが感染することもあります。
match.com、badoo.com、mamba.ru、loveplanet.ruなどの出会い系サイトは、その人気の高さゆえに詐欺師たちの注目が集まりました。人気のある出会い系サイトを装ったスパムメールは、ほとんどの主要な言語で広く出回っています。このようなスパムメールのリンクをクリックすると、送られてくるはずの美女の写真の代わりにダウンロードされたマルウェアに感染するリスクを負うことになります。
偽物の出会い系サイトには、フィッシングやマルウェアの危険が潜むだけではありません。無用心なユーザーの財産までもが危険にさらされることがあります。ユーザーの財布のひもを緩めさせる詐欺サイトのなかには、テキストメッセージを使用した登録または年齢確認を必要とし、30 セントから 12 ドル程度の支払いを要求するものがあります。しかし、支払いを終えてもサイトにアクセスすることはできません。そもそもアクセスするコンテンツ自体が作られていないからです。
ここ数年人気の衰えないクリエイティブなタイプのジャンクメールといえば、いわゆる「ナイジェリアの手紙」と呼ばれるスパムメールです。このようなロマンチックな手紙を書く攻撃者が、出会い系サイトのユーザーを標的に選ぶケースが増えています。
このようなメールの送信者は、多くの場合、戦争で荒廃したアフリカの国に住むという「女性」です。まもなく、未来の花婿は、彼の婚約者になる予定の「女性」が 100 万ドルの遺産の相続人であり、この富を喜んで彼に分け与えようとしていることを知ることになります。しかし、彼女と、彼女のお金をその国から引き出すために、法的手続きのための費用を払ってほしいと持ちかけられます。理性より感情が働いて大金を支払う人はめったにいないため、このような作戦には、長期にわたるメールのやり取りが必要となります。お人よしな人物が送った最初のメールに対しては、まずロボットが返信してきます。しかし、詐欺師たちがこれはいいカモだと判断すると、すぐに実際のメールのやりとりに加わります。被害者になりそうな人物とのやり取りは長丁場になる場合があり、そこでは個別のアプローチと心理学への理解が非常に重要になります。
「ナイジェリア系」の花嫁とは異なり、「ロシア人」の花嫁は理想の男性に会いにいくために航空券を買うお金が欲しいだけなのです。そしてもちろん、このお金は詐欺師たちの餌食になります。
Kaspersky Labのシニアスパムアナリスト、タチアナ・クリコワ（Tatyana Kulikova）は次のように述べています。「インターネット上では、出会いのチャンスがたくさん提供されています。しかし、ロマンスを求めるのには必ずしも安全な場所ではありません。この記事では、インターネット上で手ぐすねを引いているハニートラップのごく一部の例を紹介しました。残念な結果を迎えないように、次の安全のためのルールを守りましょう。1．知らない出会い系サイトにはアクセスしないこと。特にスパムメールで宣伝されているサイトは避けましょう。2．知らない相手からのメールは開かないこと。3．怪しいと思われるメールには返信しないこと。」
「インターネットに潜む甘い罠～ハニートラップ」の全文については以下のページからご覧いただけます（英語のみ、日本時間14日18時以降公開予定）。
http://www.securelist.com/en/analysis/204792279/Honey_traps_on_the_Internet
【Kaspersky Lab について】http://www.kaspersky.co.jp/
Kaspersky Labは、世界最大の株式非公開のエンドポイント保護ソリューションベンダーです。ITセキュリティ市場におけるイノベーターとしてKaspersky Labは15年以上にわたり、大企業および中小企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なデジタルセキュリティソリューションを提供しています。同社は現在、英国で登記された持ち株会社も含め、世界中のおよそ 200 の国と地域で営業活動を行っており、全世界で 3 億人を超えるユーザーを保護しています。
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