B2B International 社のアンケートにより、35%もの企業がマルウェア感染によるデータ漏えいの経験があることが分かりました。
本リリースは、2013 年 1月 10 日にロシア モスクワにて発表されたニュースリリースの抄訳です。
B2B International 社のアンケート*により、35%もの企業がマルウェア感染によるデータ漏えいの経験があることが分かりました。もっとも、データ漏えいの原因はマルウェアだけではありません。また、漏えいの結果、被害は企業や従業員だけでなく、顧客にも及びます。こうした事態を防ぐためにも、企業はITインフラ全体に強固なマルチレベル（多層）の保護を導入する必要があります。
主な調査結果：
- データ漏えいで最も多い外部要因は、マルウェア感染（35 %）、メールを介した攻撃（21 %）、フィッシング（17 %）だった。
- 25 % の回答者がデータ漏えいで最も多い内部要因として、インストール済みアプリケーションのぜい弱性を挙げた。
- 企業から漏えいした情報は、顧客情報（36 %）、財務データ（36 %）、従業員情報（31 %）だった。
データ漏えいの外部要因や内部要因は、さまざまです。B2B International 社の調査では、回答者の35％が、外部要因としてマルウェア感染によるデータ漏えいの被害に遭ったと答えました。次にメールを介した攻撃（21 %）、フィッシング（17 %）が続きます。
一方、内部要因を見てみると、重要データの漏えいのほとんどはソフトウェアのぜい弱性（25 %）が原因という調査結果となっています。サイバー犯罪者は、ぜい弱性を悪用してコンピューターをマルウェアに感染させます。このような種類のリスクは、ぜい弱性があると思われるソフトウェアをコントロールするような包括的な保護システムの導入や、不審なアプリケーションをダウンロードしないよう、従業員への教育で対処できます。
高い割合を占めたのは、モバイル端末からのデータ漏えいです。回答者のうち23％がデータ漏えい被害に遭っていて、そのうち15%はモバイルデバイスの盗難が原因であると回答しました。また、13％の回答者は、たとえば誤ったアドレスにメールを送信するなどの不注意によって、犯罪者に重要な情報を盗られたことがあると答えました。
では、企業はどのようなデータを漏えいしているのでしょうか。最も多かった回答は、顧客情報と財務データで、いずれも36%となりました。次に31%と多かったのは従業員情報で、紛失あるいは、盗難が原因で漏えいしています。原因が何であれ、データ漏えいはあらゆる利害関係者に影響を与えます。企業、従業員、そして顧客も例外ではありません。
Kaspersky Labの最高製品責任者（CPO）、ピョートル・メルクーロフ（Petr Merkulov）は次のように述べています。「データ漏えいの要因となるサイバー脅威の範囲は広く、それだけにどの企業もITインフラにマルチレベル（多層）の保護対策を導入することが重要になります。企業のセキュリティソリューションでは、適したツールを用いて、外部と内部の両方の脅威を防ぐ必要があります。たとえば、アンチウイルス技術、企業のセキュリティポリシー、データ漏えい防止対策などです。Kaspersky Labはこのようなセキュリティ対策はもちろんのこと、その他さまざまな対策機能を企業向けに提供しています。」
* 22か国の3,300人以上のITエキスパートを対象に、2012年7月に実施したアンケート。
B2B International 社の調査結果の詳細については下記からご覧いただけます（英語のみ）。
【Kaspersky Lab について】http://www.kaspersky.co.jp/
Kaspersky Labは、世界最大の株式非公開のエンドポイント保護ソリューションベンダーです。ITセキュリティ市場におけるイノベーターとしてKaspersky Labは15年以上にわたり、大企業および中小企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なデジタルセキュリティソリューションを提供しています。同社は現在、英国で登記された持ち株会社も含め、世界中のおよそ 200 の国と地域で営業活動を行っており、全世界で 3 億人を超えるユーザーを保護しています。
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