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<Kaspersky Labレポート:パートナーとの関係性とデジタルプライバシーに関するグローバル調査-2>「パートナーには秘密も隠し事もない」と回答した人、世界全体では72%に対し日本38%

2018年3月6日

Kaspersky Labが日本を含む世界18カ国で実施した調査によると、「パートナーには秘密も隠し事もない」と回答した人は、世界全体では72%に対し日本は38%と、日本人には自分のプライバシーに関わることを共有しない傾向がみられます。また、破局がプライバシーの危機を引き起こすことも明らかになりました。破局後の行動には男女差があり、男性は復讐として相手の情報をする傾向が、女性はSNSで元パートナーを監視する傾向が強く出ています。

[本リリースは、2018年2月21日にKaspersky Labが発表したプレスリリースに基づき作成したものです]

Kaspersky Labとグローバル調査会社のTolunaは、日本を含む世界18カ国18,000人の男女を対象にデジタルプライバシーに関するオンライン調査1を実施し、恋人やパートナーとの関係性とデジタルプライバシーの境界線に関するデータを分析しました。

■ 日本人は秘密主義?世界全体では72%が「パートナーには秘密も隠し事もない」と回答する一方、日本は38%に留まる

「パートナーに対しては秘密も、隠したい事もない」と回答した人が、日本を含む世界全体で72%だったのに対し、日本は38%でした。また自分のデジタルデバイスの中で「パートナーに知られたくないこと」を聞いた質問で、選択肢のいずれかにあてはまる人は、世界全体で61%に対し日本は83%でした。このような結果から、日本人には自分のプライバシーに関わることを共有しない傾向がみられます。パートナーに知られたくないものとして多くあげられたのは、世界でも日本でも「他人に送ったメッセージの内容」が1位でした(世界全体:24%、日本:43%)。

図:パートナーに知られたくないこと

(回答者数=世界全体18,000人、うち日本1,000人。世界全体には日本の数値も含む。複数回答)

■ 破局後の行動に男女差。男性はリベンジ、女性は潔くデータを削除するもSNSで監視する傾向

二人の関係が順調であれば問題ありませんが、破局した場合に何らかの問題が生じることが明らかになりました。ひとたび関係が壊れ始めると、愛し合う二人の愛の証だったデバイスやオンライン上のプライベートな思い出の数々が、プライバシーの危機を引き起こします。

日本を含む世界全体の回答者のうち、現在交際している恋人やパートナーの前に破局を経験したことのある人※2を対象に破局後の行動について質問したところ、「復讐として元恋人や元配偶者の個人情報を公開した、または公開したいと思った」人は12%で、「相手のデバイスにダメージを与えた、またはダメージを与えたいと思った」人は12%、「自分がアクセスできる相手のアカウントで相手を見張った」人は21%でした。また、10%が「相手のお金をオンラインで勝手に使ったことがある」と認めており、経済面での影響も見られます。

興味深いことに、破局後の行動には男女差が見られます。男性は、復讐として相手の個人情報を公開したり(男性:17%、女性:7%)、相手の情報を自分の利益のために悪用したり(男性:17%、女性:8%)する行動に出る人の割合が、女性より高くなっています。

これに対して女性は、破局後に自分のデバイスから相手の情報をすべて削除する(男性:49%、女性:55%)、相手の写真や動画をすべて削除する(男性:48%、女性:56%)、といった潔い行動に出る人の割合が男性よりも高い傾向が明らかになっています。その一方で、SNSを通して相手を見張る(男性:28%、女性:33%)といった、元パートナーを監視する傾向も強く出ています。

Kaspersky Labのコンシューマビジネス責任者、アンドレイ・モコラ(Andrei Mochola)は次のように述べています。「恋人や夫婦の絆を深めるときには、デジタルとプライバシーの境界が問われることになります。重要なのは、誠実で信頼できる関係と、デジタルライフのセキュリティ維持との間で、適切なバランスを保つことです。パートナーと率直に話し合ってプライバシーの境界を設定することが、有効な出発点となります。また、もし二人が別々の道を歩む決断をした場合、個人のプライバシーに大きなリスクをもたらします。元恋人や元配偶者のプライベートなデータを悪用しようと思っている人が多くいることを考えると、プライベートなデータを共有する場合は常に細心の注意を払い、そうしたデータが具体的にどこに保存されるのかを把握しておく必要があります。」

本調査の詳細レポートは、こちらをご覧ください。

<Kaspersky Labレポート:パートナーとの関係性とデジタルプライバシーに関するグローバル調査-1>はこちらをご覧ください。

※1 6か月以上交際をしているパートナーを持つ、世界18か国の18歳以上の男女18,000人(男性9,000人、女性9,000人を対象。日本の対象者は1,000人(男性500人、女性500人)に行ったオンライン調査。実施時期は2018年1月。調査会社はToluna。

※2 「現在交際している恋人やパートナーの前に破局を経験したことがあるか」という設問に対し、「はい」と回答した人、11,311人(男性5,457人、女性5,854人)。

<Kaspersky Labレポート:パートナーとの関係性とデジタルプライバシーに関するグローバル調査-2>「パートナーには秘密も隠し事もない」と回答した人、世界全体では72%に対し日本38%

Kaspersky Labが日本を含む世界18カ国で実施した調査によると、「パートナーには秘密も隠し事もない」と回答した人は、世界全体では72%に対し日本は38%と、日本人には自分のプライバシーに関わることを共有しない傾向がみられます。また、破局がプライバシーの危機を引き起こすことも明らかになりました。破局後の行動には男女差があり、男性は復讐として相手の情報をする傾向が、女性はSNSで元パートナーを監視する傾向が強く出ています。
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Kaspersky について

Kasperskyは1997年に設立された、グローバルなサイバーセキュリティおよびデジタルプライバシーの企業です。これまでに10億台以上のデバイスを新たなサイバー脅威や標的型攻撃から保護しています。深い脅威インテリジェンスとセキュリティの専門知識を生かし、革新性に富んだセキュリティソリューションやサービスを提供することで、世界中の企業、重要インフラ、政府機関、そして個人のお客様を守っています。当社の包括的なセキュリティポートフォリオには、業界をリードするエンドポイント保護製品、専門的なセキュリティ製品とサービス、そして高度なデジタル脅威に対抗するためのサイバーイミューン(Cyber Immune)ソリューションが含まれます。当社は22万社を超える法人のお客様の重要な資産を守る力になっています。詳しくはwww.kaspersky.co.jpをご覧ください。

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