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<Kaspersky Labレポート:年齢とセキュリティ知識は比例するか?>

2016年9月28日

世界21か国の16歳以上12,500人を超えるインターネットユーザーを対象に情報セキュリティリスク調査を実施した結果、55歳以上のインターネットユーザーは、オンラインの脅威を懸念する一方で、86%が自分自身が標的になるとは思っていないことが明らかになりました。また、日本全体では、世界の中高年ユーザーのセキュリティ状況を下回るケースも見受けられました。

[本リリースは、2016年9月26日にKaspersky Labが発表したリリースに基づいた参考資料です]

・世界の55歳以上のインターネットユーザーは、オンラインの脅威を懸念する一方で、86%が自分自身が標的になるとは思っていない
・日本全体では、世界の中高年ユーザーのセキュリティ状況を下回るケースも


Kaspersky Labとグローバル調査会社のB2B Internationalは、世界21か国の16歳以上12,546人のインターネットユーザーを対象にしたセキュリティリスク調査を実施しました。※1 その結果、55歳以上の中高年ユーザーのインターネット上での行動が安全性に欠ける傾向にあり、サイバー犯罪の標的になりやすいことが判明しました。中高年層は生活の多くの場面でインターネットを利用し、サイバー犯罪に遭うことを懸念する反面、自分自身が標的になる可能性を低く見積もっていることが明らかになりました。

■ 親しい人たちと絶えず連絡を取ったり、生活上の利便性からインターネットを利用

  • 中高年ユーザーの多くは、コミュニケーションツールとしてインターネットを利用しています。定期的に電子メールを利用する割合は、55歳以上では94%と全体の87%を上回っています。
  • 他の年齢層と比較すると、中高年のユーザー層が最も多く金融取引をオンラインで行っています。オンラインバンキングや株式の売買などで利用している割合は、55歳以上では90%と全体の84%を上回っています。
主なインターネット利用目的

図1:主なインターネット利用目的

 

■ 中高年ユーザーは様々なデバイスを使用する一方、高度なセキュリティ保護は一部にとどまる

  • Windows PCやMacなどコンピュータの利用では、中高年ユーザーは95 %と全体の90%と大きな差はみられません。一方、スマートフォンは34%で、全体の61%と顕著な差がみられます。(タブレットの利用は25%、全体は32%)そうしたデバイスのセキュリティ導入率では、コンピューターでは92%と全体の88%を上回り、スマートフォンやタブレットといった新しいデバイスでのセキュリティ導入率は、スマートフォンは52%(全体は53%)、タブレット52%(同57%)と、中高年ユーザーと全体に大きな差はありませんでした。
  • セキュリティソフトウェアとパスワードの両方でデバイスを保護している中高年ユーザーは51%で、全体の46%を上回っているものの、コンピューター、タブレット、スマートフォンに一切パスワードや認証を設定しない人は21%(同14%)もいました。
  • プライバシーを保護するためにSNSサイトやブラウザのプライバシー設定を高くしている人は、中高年ユーザーでは30%にとどまりました。(全体は38%)また、モバイルデバイスのアプリで位置追跡機能をオフにしている人は、全体は32%でしたが、中高年ユーザーではわずか18%でした。

■ オンラインの脅威は心配だが、自分自身が標的になるとは思っていない

  • インターネット利用時の懸念事項トップ3は、アカウントのハッキングが71%(全体は70%)、マルウェアにデバイスのパスワードを盗み取られることが70%(同70%)、金融機関の顧客口座を標的にしたサイバー犯罪で財産を失うことが68%(同65%)といずれも高い割合でした。それにもかかわらず、自分がサイバー犯罪者の標的になりうると考えている中高年ユーザーはわずか14%で、全体の21%を大きく下回りました。
  • マルウェアに感染したと回答した中高年ユーザーは12%(全体は22%)ですが、全体の20%が同脅威に遭遇した中高年層の近親者がいると答えており、中高年ユーザーは自らを危険に晒したことを十分に認識していないこともうかがえます。

■ 家族は中高年ユーザーのオンライン上の安全を心配している

  • 全体の51%が父母の、64%が祖父母のオンライン上のセキュリティを懸念しています。
  • 全体の47%は中高年ユーザーがマルウェアに遭遇することを心配し、45%は偽サイトやメールによるオンライン詐欺の標的になるかもしれないと恐れ、37%は財産に関する情報を盗まれた結果貯蓄を失うのではないかと危惧しています。

■ 日本全体では、グローバルの中高年ユーザーのセキュリティ状況を下回るケースも

  • 日本の回答者全体に目を向けると、インターネット利用時の懸念事項トップ3は、グローバルの中高年ユーザーと同じ順番でそれぞれが60%を超えています。一方で、自分がサイバー犯罪の標的になりうると考えている日本の回答者は全体でわずか11%で、グローバル全体の中高年ユーザーの14%をも下回ることが判明しました。
  • コンピューター、タブレット、スマートフォンに一切パスワードや認証を設定しない人は25%にのぼり、グローバル全体の中高年ユーザーの21%を超える結果となりました。

Kaspersky Lab コンシューマビジネス責任者のアンドレイ・モコラ(Andrei Mochola)は次のように述べています。「多くの中高年者がインターネットを活用している反面、自分の身を守るための対策が十分でなく、自らを繰り返し危険に晒している現状が明らかになりました。弊社は中高年のインターネットユーザーに対し、まずはオンラインで直面する危険をもっとよく知ってもらい、若年層に対しては、サイバー犯罪者がもたらす脅威から中高年ユーザーが身を守るための手助けをするように働きかけています。オンライン上では慎重に行動するとともに、インターネットにアクセスするすべてのデバイスで信頼できるセキュリティ製品を利用し、高度なセキュリティ設定をお薦めします。これにより、いっそう安全で楽しいネット生活が送れるでしょう」


この調査結果をまとめたグローバルレポート「年齢とセキュリティ知識は比例するか? ‐インターネットで55歳以上のユーザーが直面する脅威の考察」(日本語)はこちらをご覧ください。
http://media.kaspersky.com/jp/pdf/pr/Kaspersky_ITSecRisk2016-Over55-PR-1026.pdf


※1 インターネット利用に関するセキュリティリスク調査は、Kaspersky LabがB2B Internationalと共同で実施する年次調査です。2016年8月に21か国の16歳以上12,546人のインターネットユーザーを対象にオンライン調査を実施しました。日本の有効回答数は497です。

<Kaspersky Labレポート:年齢とセキュリティ知識は比例するか?>

世界21か国の16歳以上12,500人を超えるインターネットユーザーを対象に情報セキュリティリスク調査を実施した結果、55歳以上のインターネットユーザーは、オンラインの脅威を懸念する一方で、86%が自分自身が標的になるとは思っていないことが明らかになりました。また、日本全体では、世界の中高年ユーザーのセキュリティ状況を下回るケースも見受けられました。
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Kaspersky について

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